株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、2025年卒業予定の全国の大学生、大学院生を対象に実施した、「マイナビ 2025年卒 大学生活動実態調査（6月）」の結果を発表しました。
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＜TOPICS＞
◆2025年卒業予定の大学生・大学院生の内々定率は81.7％【図1、2】
◆5割超の学生が配属は「勤務地・職種ともに自分で選びたい」。「職種よりも勤務地選択を希望」が続く【図3】
◆就職後の給与イメージは「満足する生活ができそう」を上回り「最低限の生活はできそう」が最多【図4】
◆「副業を検討している」学生は66.0％。金銭的な理由が上位に挙がる【図5、6】
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【調査概要】
◆2025年卒業予定の大学生・大学院生の内々定率は81.7％
2025年卒業予定の学生の6月末時点での内々定率は81.7％（前年比2.2pt増）となった。未内々定者の今後の活動について前年と比較すると、業界や職種の幅を広げて活動をする学生が減った一方（「業界」5.8pt減、「職種」6.8pt減）、今まで通りに活動を進める学生が7.4ｐｔ増えた。これまで志望していた「業界」や「職種」を見直すのではなく、方針を変えずに活動を継続しようとしている様子がうかがえる。【図1、2】
【図1】
【図2】
◆5割超の学生が「配属は勤務地・職種ともに自分で選びたい」。「職種よりも勤務地選択を希望」が続く
配属に関する考えを聞いたところ、最多は「勤務地・職種ともに自分で適性を判断して選びたい(55.6%)」だった。次に多かったのは「勤務地は自分で選び、職種は会社に判断してほしい（28.9%）」で、「職種は自分で選び、勤務地は会社が判断してほしい（7.6%）」を21.3％上回った。過去の調査※1でも初期配属の勤務地は限定されていると応募意欲が高まるという回答が多く、学生にとっての勤務地の重要性が明らかとなった。【図3】
※1：2025年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（11月）
【図3】
◆就職後の給与イメージは「満足する生活ができそう」を上回り「最低限の生活はできそう」が最多
学生に就職後の収入と生活のイメージについて聞いたところ、「就職先の給与のみで最低限の生活はできると思う」という回答が49.4％で最多となり、「就職先の給与のみで満足する生活が続けられそう（36.7％）」が続いた。約半数の学生は、生活するために必要な金額はもらえるが、趣味にかかる費用など各個人が理想とする生活を送るには十分ではないと感じているようだ。【図4】
【図4】
◆「副業を検討している」学生は66.0％。金銭的な理由が上位に挙がる
学生に対して就職後の副業について聞いたところ、副業を検討している学生※2は66.0％となり、「副業を行わない（33.9％）」の約2倍となった。行いたい理由は「貯金や自由に使えるお金を確保するため（61.6％）」や「生活費や学費（奨学金等）など生計維持のため（38.8%）」など金銭的な理由が上位に挙がった。一方、金銭面に次いで「新たな知識や経験を得るため（33.6％）」「自分自身の知識や能力を試してみたい（23.9％）」も理由に挙がり、スキルアップのために副業を検討している様子も見られた。【図5、6】
※2：「副業を行いたい」＋「金銭的に苦しくなった場合、行いたい」＋「就職先の業務に慣れたら行いたい」＋「すでにやっている仕事を就職後も継続する予定」の合計
【図5】
【図6】
【調査担当者コメント】
本調査では配属に関する希望や、就職後の給与と副業についての考えを聴取しました。配属については職種よりも勤務地を重視する学生が多いことがわかり、企業は学生の希望を聞いたり配属理由を説明するなど、学生に寄り添う姿勢が重要になると考えられます。また、就職後に副業を検討している学生が6割を超え、学生の働き方への認識が変化している様子がみられました。働き方が多様化している昨今においては、今後さらに就業条件やキャリアパスなどのすり合わせも重要になると考えられます。
キャリアリサーチラボ 研究員 中島 英里香
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【調査概要】「マイナビ 2025年卒 大学生活動実態調査 （6月）」
○調査期間／2024年6月25日(火)～6月30日(日)
○調査方法／マイナビ2025の会員に対するWEBアンケート
○調査対象／2025年3月卒業見込みの全国の大学生、大学院生
○調査機関／自社調べ
○有効回答数／3,808名（文系男子780名 文系女子1,494名 理系男子819名 理系女子715名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。
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