株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、2025年卒業予定の全国の大学生、大学院生を対象に実施した、「マイナビ 2025年卒 大学生活動実態調査（7月）」の結果を発表しました。
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【TOPICS】
◆2025年卒業予定の大学生・大学院生の内々定率は85.5％。内々定者の約半数が第一志望の企業へ入社予定【図1、2】
◆社会人になったらお金を“かけたい”ものは「娯楽費」が最多。“かけなければいけない”ものは「食費」や「住居費」を抑えて「貯蓄（65.9%）」が最多【図３、4】
◆第三者のポジティブなSNS投稿を見て、その企業の採用情報を見たことがある学生は23.2％【図5】
◆学生が応募時に参考にしているSNSはX、YouTube、Instagramが主流【図6】
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【調査概要】
◆2025年卒業予定の大学生・大学院生の内々定率は85.5％。内々定者の約半数が第一志望の企業へ入社予定
2025年卒学生の7月末時点の内々定率は85.5％（前年比3.6pt増）だった。内々定者に、現在入社意欲が最も高い企業の就職活動開始時点の志望度を聞いたところ「第一志望」が49.0％と最多で、半数近い学生が活動開始当初に第一志望だった企業へ入社予定であることがわかった。また、「第一～第三希望以外／22.6％）」という回答も次に多く、就職活動を経て志望度が上がり、入社を決めた※と推察できる。【図1、2】
※：「マイナビ 2025年卒内定者意識調査」参照（「第一～第三志望以外」の企業に入社を決めた理由は「就活を進めるうちに第一志望に変わったから」が35.7％）
【図1】
【図2】
◆社会人になったらお金を“かけたい”ものは「娯楽費」が最多。“かけなければいけない”ものは「食費」や「住居費」を抑えて「貯蓄（65.9%）」が最多
学生に対して社会人になったらお金を“かけたい”と思うもの、“かけなければいけない”と思うものをそれぞれ複数回答で聞いたところ、 “かけたい”と思うものでは「娯楽費（59.0％）」が最多で、「将来のための貯蓄（46.9%）」が続いた。一方、“かけなければいけない”と思うものは「将来のための貯蓄」が65.9％で最多で、「住居費（52.6%）」や「食費（42.9%）」を上回った。自身の楽しみにお金をかけたいという思いもありながら、将来に対して堅実な考えをもつ学生が多いことがわかった。【図3、4】
【図3】
【図4】
◆第三者のポジティブなSNS投稿を見て、その企業の採用情報を見たことがある学生は23.2％
学生に、SNS等で企業についての第三者によるポジティブな投稿を見たことで、企業に興味を持ったり選考を受けたりした経験はあるか聞いたところ、「興味を持ち、その企業の採用情報を見たことがある」が23.2％となった。またその企業の選考に進んだ学生（「応募した」「選考に進んだ」「内々定を得た」「入社予定先に決めた」の合計）は15.3％と採用情報を見た学生よりも少ない。そのため、SNSの第三者投稿は興味のきっかけに成り得るがそれ以降の活動への影響は少ないことが読み取れる。【図5】
【図5】
◆学生が応募時に参考にしているSNSはX、YouTube、Instagramが主流
SNSの投稿を見て企業に何らかのアクション（エントリー、会社説明会参加、選考応募など）をとった学生に対して、参考にしたSNSを聞いたところ、「X（旧Twitter）」が50.7％と最多だった。続いて「YouTube」が41.3％、「Instagram」が37.8％となった。その他のSNSについての回答は1割を切り、上位3項目が学生の情報収集源の主流となっていることが分かる。【図6】
【図6】
【調査担当者コメント】
今回のお金に関する調査から、多くの学生は将来を堅実に考えていることが示されました。
また、約半数の学生が就職活動開始時に第一志望だった企業への入社を控えている状況です。しかし、希望が叶わず第一志望以外の企業へ入社を決めたとしても、将来をしっかりと考えた上での決断だと思いますので、自分自身の選択に自信をもっていただきたいです。
SNSに関しては第三者の投稿をきっかけに企業の採用情報を見る学生が一定数いるものの、それ以降の選考参加に対してはSNSが大きく影響することはないということが分かりました。今後、入社予定先の企業の様々な情報を目にすることがあるかもしれませんが就職活動時と同様にリテラシーをもって情報を見ていただければと思います。
キャリアリサーチラボ 研究員 中島 英里香
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【調査概要】「マイナビ 2025年卒 大学生活動実態調査 （7月）」
○調査期間／2024年7月24日(水)～7月31日(水)
○調査方法／マイナビ2025の会員に対するWEBアンケート
○調査対象／2025年3月卒業見込みの全国の大学生、大学院生
○調査機関／自社調べ
○有効回答数／2,646名（文系男子487名 文系女子972名 理系男子638名 理系女子549名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。
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