History沿革
-
2024年
-
-
5月
Mynavi Vietnam Co.Ltd、 PT Mynavi International Indonesia の設立。
-
4月
インドにてギグワーカーのリソースを活用してクライアントへ成果物を提供する Awign Enterprises Private Limited を子会社化。
-
-
2023年
-
-
12月
株式会社マイナビ出版が株式会社マイナビ文化事業社を吸収合併。
-
10月
My Career 事業準備室をキャリアデザインプロダクト推進事業部へ、展示会事業準備室をイベントマーケティング事業部へ名称変更。
-
3月
インドにてHRメディアプラットフォームを運営するPeople Matters Media Private Limitedを子会社とする。
-
2月
DXデザイン事業準備室をDXデザイン事業部へ名称変更
-
-
2022年
-
-
10月
転職情報事業本部のエージェントサーチ事業部を移管し、エージェントサクセス事業部発足。
アスリートキャリア事業室をアスリートキャリア事業部に名称変更。
紹介事業本部を廃し、医療・福祉エージェント事業本部・ゼネラルエージェント事業本部・健康経営戦略事業部・ヘルスケア&ウエルネス事業運営室を発足 -
9月
農業活性事業部を地域活性 CSV 事業部へ名称変更。
-
7月
パートナーシップ推進事業部を就職情報事業本部と転職情報事業本部へ統合
-
1月
吸収分割により株式会社マイナビダイレクトのコールセンター事業を株式会社アタックスに移転。
ビジネスアシスト株式会社、株式会社HR テックソリューションズを株式会社アタックスに合併し、株式会社アタックスを株式会社マイナビ BX へ社名変更。
株式会社マイナビダイレクトを吸収合併。ベトナムでソフトウェア開発事業を展開するNAL Solutions Joint Stock Companyを子会社とする。
-
-
2021年
-
-
12月
インドネシアでフリーランスマッチングプラットフォーム『Sribu』『Sribulancer』を運営するPT Sribu Digital Kreatifを子会社とする。
-
10月
吸収分割により株式会社マイナビ地域創生の地域創生事業を株式会社マイナビ不動産に移転し、株式会社マイナビ地域創生を吸収合併。
株式会社エジソンおよび株式会社ニュートンをゼネラルエンジニアリング株式会社に合併し、ゼネラルエンジニアリング株式会社を株式会社マイナビ Edge へ社名変更。
-
4月
M&A 事業室を株式会社マイナビ M&A として分社化。
-
3月
企業向けビデオ通話プラットフォーム「FACEHUB」などの開発・運営を行う FacePeer 株式会社を子会社とする。
-
2月
転職情報事業本部の M&A 事業準備室を移管し、M&A 事業室発足。
女子サッカーチーム「マイナビ仙台レディース」を運営する株式会社ベガルタスポーツクラブを子会社とし、 株式会社マイナビフットボールクラブに社名変更。
プログラミングスキルの診断・定量化サービス「TechFUL」の開発・運用を行う 444 株式会社を子会社とする。
-
-
2020年
-
-
12月
BPO 事業及び採用アウトソーシング事業を展開する株式会社アタックス、ビジネスアシスト株式会社、株式会社HR テックソリューションズを子会社とする。
-
-
2019年
-
-
11月
法人向け出張サポートサービス「マイナビBTM」開始。
-
10月
法人向け中期滞在サービス「マイナビBiz STAY」「マイナビBiz サブスク社宅」開始。
-
6月
株式会社Growing Wayを設立。
-
5月
株式会社マイナビナースケアを設立。
-
4月
インバウンド事業部を株式会社マイナビグローバルとして分社。
子会社である株式会社エーピーシーズのファクタリング事業を株式会社マイナビブリッジとして分社。
AIやICT技術による臨床支援ツールを提供する株式会社エクスメディオを子会社とする。
-
2月
地域創生事業部を株式会社マイナビ地域創生として分社。
台灣邁那比股份有限公司を設立。
介護士、看護師、保育士、コールセンターを主とした人材派遣業を展開する株式会社ブレイブを子会社とする。
ネットショッピング情報サイト「マイナビおすすめナビ」開始。
-
1月
ベトナムにおいてITエンジニア向けの専門求人サイトを運営するITVIEC JOINT STOCK COMPANYを子会社とする。
-
-
2018年
-
-
12月
株式会社マイナビコンタクトサービスを株式会社マイナビダイレクトに社名変更。
-
10月
株式会社わくわくカンパニー大多喜を子会社とする。
Mynavi Solutions India Private Limitedを設立。
-
9月
株式会社マイナビリテイリングを設立。
-
-
2017年
-
-
11月
給与前払いサービスを運営する株式会社エーピーシーズを子会社とする。
-
10月
技術者派遣企業のゼネラルエンジニアリング株式会社、株式会社ニュートンを子会社とする。
-
8月
総合農業情報サイト「マイナビ農業」開始。
-
6月
シニア領域事業部を株式会社マイナビミドルシニアとして分社。
-
3月
技術者派遣企業の株式会社エジソンを子会社とする。
-
-
2016年
-
-
12月
人材開発事業本部を株式会社マイナビワークスとして分社。
教育広報事業本部 世界遺産検定事業室を株式会社マイナビ文化事業社として分社。
-
10月
不動産事業部を株式会社マイナビ不動産として分社。
株式会社マイナビコンタクトサービスを設立。
人材サービス会社の株式会社マーキュリースタッフィングを子会社とする。
-
6月
管理本部 採用統括部 採用3部および新事業領域開拓室 ヘルスケアシステム部を株式会社マイナビパートナーズとして分社。
国内宿泊予約サイト「マイナビトラベル」開始。
-
2月
株式会社マイナビコリアを設立。
-
-
2015年
-
-
10月
出版事業本部を株式会社マイナビ出版として分社。
-
3月
大学生向け総合情報サイト「マイナビ学生の窓口」開始。
-
-
2014年
-
-
8月
株式会社マイナビ静岡を吸収合併。
-
4月
株式会社マイナビ浜松を吸収合併。
-
-
2012年
-
-
11月
女性向け総合情報サイト「マイナビウーマン」開始。
-
10月
株式会社マイナビエージェントを吸収合併。
ウエディング情報サイト「マイナビウエディング」開始。 -
7月
賃貸住宅情報サイト「マイナビ賃貸」開始。
-
2月
東京地図出版株式会社を吸収合併。
-
-
2011年
-
-
12月
株式会社マイナビ浜松を設立。
-
11月
株式会社毎日ビジネスサポートを株式会社マイナビサポートに社名変更。
-
10月
株式会社毎日コミュニケーションズを株式会社マイナビに社名変更。
株式会社毎日キャリアバンクを株式会社マイナビエージェントに社名変更。
株式会社マイコミ静岡を株式会社マイナビ静岡に社名変更。
Mainichi Communications USA Inc.をMynavi USA Corporationに社名変更。
人材情報ポータルサービス以外にもサービス名を「マイナビ」ブランドに統一。トータルブランドの構築を図る。
-
-
2010年
-
-
10月
人材派遣事業本部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。
-
-
2009年
-
-
7月
世界遺産検定事業部発足。
-
-
2007年
-
-
9月
アルバイト情報サイト「マイナビバイト」開始。
-
5月
日本エス・エイチ・エル株式会社へ出資。
-
4月
キャリアバンク事業部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。
-
3月
人材情報ポータルサービスを「マイナビ」にブランド統一。
-
-
2006年
-
-
12月
株式会社毎日学術フォーラムを設立。
-
11月
JIPDECプライバシーマーク全社にて取得。
-
10月
東京地図出版株式会社を子会社とする。
-
-
2003年
-
-
5月
株式会社MYCOM静岡設立に出資。(2007年6月株式会社マイコミ静岡に社名変更)
-
4月
留学情報サイト「毎日留学ナビ」開始。
-
3月
JIPDECプライバシーマーク取得(就職情報事業本部)。
-
-
2002年
-
-
4月
株式会社エムシーネットワークを株式会社毎日ビジネスサポートとしてビジネスサポート事業を統合。
有料職業紹介事業(キャリアバンク事業)開始。
-
-
2001年
-
-
11月
パソコン入門者向け書籍の新シリーズ「速効!図解」刊行。
-
10月
美術事業部門を株式会社毎日オークションとして分社。
-
5月
パソコン関係の月刊誌「Web Designing」刊行。
-
3月
スポーツ総合誌月刊「ATHRA」創刊。
-
2月
新卒学生向け大型イベント「毎日就職EXPO」開催。以降継続開催。
-
-
2000年
-
-
11月
就職とキャリアを考える新就職情報サイト「mc-compass.com」開始。
-
10月
株式会社エムシーネットワークを子会社とする。
-
7月
キャリア情報サイト「毎日キャリアナビ」開始。
-
4月
新卒派遣事業「毎日キャリアアシスト」開始。
-
-
1997年
-
-
12月
西日本初のMacintoshの展示会「Mac Fan Expo in Kansai97」を大阪ドームにて開催。
-
7月
一般労働者派遣事業を開始。
パソコン教室「Mac Fanスクール」を開校。
-
-
1996年
-
-
9月
ゲーム月刊誌「The64DREAM」創刊。(2001年3月より「NINTENDO DREAM」としてリニューアル)
-
3月
運輸省に一級旅行業登録、登録番号第1356号。
-
-
1995年
-
-
12月
インターネットによる就職情報企画「Career Space」開始。(1999年11月より「毎日就職ナビ」としてリニューアル)
-
11月
パソコン関係の月刊誌「Windows Start」「タッチPC」「DOS/V special」創刊。(2002年10月より「タッチPC」は「PC MODE」としてリニューアル)
-
6月
パソコン関係の月刊誌「Mac Fan Beginners」創刊。
-
-
1994年
-
-
6月
「昭和ニュース事典」(全8巷)の発行をもって、ニュース事典シリーズ完結。
-
5月
パソコン関係の月刊誌「CD-ROM Fan」創刊。
-
-
1993年
-
-
12月
パソコン関係の月刊誌「PC fan」創刊。
-
4月
パソコン関係の月刊誌「Mac Fan」創刊。
-
-
1990年
-
-
12月
電話等による各種調査、販売促進業務代行を行うテレマーケティング事業を開始。(2001年5月よりビジネスサポート事業部へ名称変更)
-
8月
オーストラリアにおいて北川文部政務次官(当時)の列席のもと「第1回日豪青少年学生交流大会」を開催。以降、各州政府教育省などと共催のもと、メルボルン、ブリスベン、シドニー、アデレードで実施。
-
4月
パソコン関係の月刊誌「ザ 1・2・3マガジン」創刊。
-
-
1989年
-
-
2月
国内初の欧米型美術品公開オークション開催。以降継続開催。
-
-
1987年
-
-
8月
日中平和友好条約締結10周年記念として竹下首相(当時)列席のもと「日中青少年平和友好祭」を実施。
-
3月
棋士女流の公式戦「レディースオープン・トーナメント」主催、以降毎年実施。(2007年10月より「マイナビ女子オープン」として開催)
-
-
1983年
-
-
12月
定期刊行物「週刊将棋」新聞創刊。
中国において中華全国青年連合会と共催で「第1回日中青少年学生交流大会(文部省、在中国日本国大使館など後援)」を実施。 -
7月
「西蔵」発刊を機に「大チベット展」を東京、大阪など5会場で開催。
-
6月
求職者、雇用者の情報収集、提供を目的とする労働省の外郭団体 財団法人雇用情報センター設立に参加。
-
2月
ニュース事典シリーズ開始。明治時代のニュースを集約した「明治ニュ一ス事典」(全8巻)発行。1986年11月 毎日出版文化賞特別賞受賞。
-
-
1982年
-
-
3月
運輸省に旅行業代理店業を登録、登録番号第3204号。
-
-
1981年
-
-
5月
就職情報誌「毎日就職ガイド」発刊。
-
2月
美術展「故国に蘇る幻の巨匠 - 田中保展」を東京、大阪、埼玉にて初開催。
-
-
1980年
-
-
6月
大手取次店と契約、書籍の一般書店販売を開始。
-
-
1978年
-
-
9月
日中文化交流事業の一環として書道訪中団派遣。
-
1月
海外の大学等への留学手続代行業務を行う個人留学部門発足。
-
-
1976年
-
-
5月
豪華本シリーズ第一弾「日本の紙」(全3巻)発刊。
-
2月
大学生の海外旅行や観光のツアー企画を担当する海外研修事業部発足。
-
-
1973年
-
-
11月
新卒学生向けの就職情報誌発行を担当する就職情報事業部発足。
-
8月
新聞の発行及び出版業、絵画・美術品の輸入販売業等を目的として、東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号に株式会社毎日コミュニケーションズを設立。出版事業部及び美術事業部発足。
-